TBK／26年3月期の営業利益59％増、業績予想を大きく上回る

大型車用ブレーキ大手のTBKは6月9日、2026年3月期決算説明会を開催した。

2026年3月期は、売上高547億5600万円（前年同期比0.6％増）、営業利益14億9600万円（59.0％増）、経常利益17億3000万円（459.9％増）と好調に推移。ただし当期利益については減損処理を実施したことや米国事業の清算による損失処理などで1億3100万円の赤字となった。

地域別では、日本は2024年問題の買い替えによる反動などによる需要増加や販売価格へのコスト転嫁等により、前年比28.8億円の増収、営業利益は3.8億円増加。またアジアでは、自動化等の生産性向上を進め、全体として増収増益となった。

来期は売上高530億円（3.2％減）、営業利益11億円（26.5％減）、経常利益12億円（30.7％減）、当期利益6億円の予想。

日本市場は2024年問題の買い控えの反動による需要増が継続しているものの、市場の不透明感を織り込み、需要の押し上げ効果の減少を見込む。アジアでは、タイの需要低迷が継続、インドは一部顧客のモデルチェンジの影響で需要減を予想。また中国は景気低迷による需要停滞の継続に加えて税制変更によるコスト上昇が予想されるが、改善活動の強化や価格転嫁を進めることで、赤字幅を減らす。

TBK 尾方 馨社長

また、2027年までの中期経営計画の進捗を説明した尾方 馨社長は、日野と三菱ふそうが経営統合するなど市場の動きについて触れ、「我々のお客様が大きく変わっている。それに対応する製品を提供できないと生き残れない」とし、eアクスル＋EDB（電子制御ブレーキシステム）など電動化に注力していると説明。自社内でEVの試作車も製作するなど、新しい取り組みを始めていると紹介した。

さらに、昨年11月にインドのブレーキ大手Brakes India社との資本業務提携について「今後、1社で将来のマーケットで競合していくのは非常に難しくなっている」とコメント。その理由として、単独では顧客が要求するコスト対応が難しいことを挙げた。また技術面でも強みを補完し合うことで新領域に挑戦していくという。

なお、中期経営計画では営業利益率3～5％、ROE5.0％が目標。これに対して、27年3月期通期見通しでは営業利益率2.1％、ROE1.9％を見込むが「世界情勢などを踏まえ、かなり固めに見た数字」と説明。目標達成に向けて、中国・日本拠点の生産体制の再編に着手していくとした。

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