トヨタ／26年150万台実現に向け、専任組織を新設しBEV開発を加速

トヨタ自動車は5月10日、5月15日付で組織改正を行い、「クルマ屋ならではの次世代BEV」の開発と事業を加速させるため、専任組織として「BEVファクトリー」を新設すると発表した。

新設されるBEVファクトリーは、ワンリーダーの下、「開発・生産・事業」全てのプロセスを一気通貫で行うことで、スピーディーな意思決定と実行を実現していく。海外、ウーブン・バイ・トヨタ、仕入先と一体となる横断的な組織体制によって、アジャイルな開発を加速するとし、海外ではBEV普及地域のお客様ニーズと市場動向の取り込み、ウーブンでは知能化の最新技術を捉えた開発、仕入先では新技術・新工法を用いた新たなモノづくりを進めていく。

また、これに伴う幹部職（統括部長以上）人事として、現クルマ開発センター（センター長）の加藤武郎氏がBEVファクトリー（President）、現トヨタZEVファクトリー（本部長）の石島崇弘氏がクルマ開発センター（センター長）に就任する。

トヨタは、BEVについて「2026年・150万台」を基準に、米国・中国を中心に、ラグジュアリーから小型車、商用車まで10モデルの投入を計画。 電池の供給については、内製の生産能力の向上と、パートナーとの連携によって必要量を確保していく。

同日に開催した決算説明会で佐藤恒治社長は、「2026年に投入予定の新しいモデルでは、車台、電子プラットフォーム、ソフトウェアプラットフォームのすべてを刷新し、BEV専用ならではの合理的構造により、新しい車両パッケージのモビリティの実現を目指す。新たな専任組織であるBEVファクトリーのもとで取り組みを加速し、今秋のモビリティショーではそのコンセプトを披露したい」 と期待を語った。

＜佐藤恒治社長＞

なお、これまでBEVを含めたゼロエミッション車（ZEV）の開発を担当してきたトヨタZEVファクトリーは廃止し、車両カンパニーに移管される。