架装メーカー各社／原油由来材料調達難の影響、長期化のおそれ

中東情勢緊迫化により、原油およびナフサの供給が不安定な状況となっていることから、塗料、希釈溶剤、作動油、樹脂、ゴム製品等の調達がひっ迫し、架装メーカー各社の生産・供給に影響が生じている。

塗装工程の実施が困難になっているとして、3月27日にパブコが納期に影響が生じていると公表したのに続き、4月以降、日本フルハーフ、トランテックス、極東開発工業、日本トレクス、新明和工業、東邦車輛、北村製作所、浜名ワークスなど各社も同様に、生産・納期が遅れる可能性があると公表した。

いずれも代替品の調達や関係各社との調整を行い、影響を最小限に抑えるべく対応を進めているとしているが、見通しは不透明な状況が続いている。

帝国データバンクの調査によると、全製造業（約15万社）のうち、約3割に相当する企業でナフサ関連製品の調達リスクに直面する可能性があるという。

＜製造業態別 ナフサ関連取引割合（帝国データバンク）＞

製造業態別にみると、最もナフサ高騰による影響を受けやすい（ナフサ依存度が高い）業種は「化学工業、石油・石炭製品製造」で、集計可能な約4700社のうち67.2％・3148社が該当。このうち、プラスチックや合成繊維・染料、医薬品や化粧品、農薬などの原料・中間体を製造する「環式中間物製造」が最も高く、88.4％が該当した。このほか、酢酸ビニル樹脂やエポキシ樹脂を原材料とした合成接着剤を含む「ゼラチン・接着剤製造」（87.3％）、洗濯洗剤や自動車用塗料などに幅広く使用される「界面活性剤製造」（84.0％）なども高く、集計可能な25業種のうち「ナフサ依存度」が50％を超えた業種は23に上っている。

次いで高い業態は「ゴム製品製造」で、約1600社のうち817社・51.5％。なかでも自動車や船舶、航空機用のゴム製部品製造を担う「工業用ゴム製品製造」が最も高く、53.9％だった。防振用ゴムなど土木・建築用から、自動車向けシーリング材、医療・工業用グローブ（手袋）など産業用、輪ゴムをはじめとする民生品など幅広い製品群を含む「他のゴム製品製造」も51.2％と半数を超えている。

政府は4月14日、ナフサの供給不安について「日本全体として必要な量を確保できている」としており、「流通の目詰まり解消」で事態の打開が図れるとしたが、石油化学製品のサプライチェーンはすそ野が極めて広いこともあり、実際には短期的な解決は難航することが予想される。

東邦車輛／塗料、希釈溶剤等の不足で仕様、納期等に影響の可能性