住友ゴム／廃タイヤの資源化に向け米バイオ企業との共同開発に参画

住友ゴムは8月3日、住友理工、住友電気工業と協業して、サーキュラーエコノミーの実現に向けたリサイクル技術の開発に取り組むと発表した。

22年11月に住友理工は炭素回収・変換技術を有する米国のバイオ技術会社ランザテック社（LanzaTech Global, Inc.、本社：米国イリノイ州）との共同開発契約を締結したが、今回、この共同開発に同社と住友電工が参画することとなった。

3社が協業してランザテック社との開発に取り組むことで、ゴム・樹脂・ウレタン・金属などの廃棄物のサーキュラーエコノミー（循環経済）への移行に向けた新たな技術を確立し、住友ゴム独自の循環型ビジネス構想「TOWANOWA」で目指すカーボンニュートラルやサーキュラーエコノミーなどサステナブルな社会の実現に向けた取り組みを加速させていく。

＜協業による研究開発の枠組み＞

具体的には、ランザテック社が有する「微生物による生合成技術」を活用し、タイヤなどの廃棄物をガス化・ガス精製した後、微生物による生合成反応を経て、新たにゴム原料となるイソプレンを生産することを目指す。最終的には、原料メーカーとの協業を進め、イソプレンを再び、ゴム・樹脂として利用するリサイクル技術の確立も視野に入れており、また廃棄物をガス化する過程で回収した金属をリサイクルし、原材料として再利用することを検討していく。

同社グループは、さまざまな種類のタイヤをグローバルで製造販売しており、販売本数は年間1億1千万本に上る（2022年実績）。新たなタイヤが製造・販売される一方、毎年多くのタイヤが廃棄されており、日本では廃タイヤの多くが燃焼され熱利用されている。循環型ビジネス構想「TOWANOWA」で掲げるサーキュラーエコノミーを実現するためには、タイヤ事業において「回収・リサイクル」の取り組みを進め、廃タイヤを有効な資源として再利用できるシステムを構築することが不可欠であり、今回の協業はリサイクル技術の研究開発の一環となっている。