ENEOS、東芝エネルギー／CO2電解技術で合成燃料製造の事業性評価

ENEOSと東芝エネルギーシステムズ（東芝ESS）は10月25日、CO2電解技術を用いた合成燃料製造の事業性評価を共同で実施することについて、基本合意書を締結したと発表した。

現在、民生・産業分野において、経済産業省が策定した「カーボンリサイクルロードマップ」に掲げられている、2050年カーボンニュートラル社会の実現に向けた取り組みが進んでいる。

合意では、排ガスや空気中の二酸化炭素を有用な物質に変換するカーボンリサイクル技術を用いて、その代表的な応用先である合成燃料を製造するプロセスを評価する。

合成燃料とは、再生可能エネルギー由来の水素（CO2フリー水素）とCO2を用いて作られる液体燃料で、原料製造から製品利用までの製品ライフサイクル全体においてCO2排出量を抑えることが可能であることから、カーボンニュートラルの実現に大きく寄与することができる燃料となる。

今回の、東芝グループが有する、CO2を世界最高レベルの転換速度で電気分解して化学的活性の高い一酸化炭素（CO）に転換するCO2電解技術と、ENEOSが有するFT触媒技術や、石油製品製造技術および製品品質に関する知見を融合した合成燃料プロセスを検討し、その特性や事業性についての評価を実施する。

＜CO2電解とFT合成を用いた合成燃料製造プロセス＞

ENEOSは、ENEOSグループの長期ビジョンにおいて「エネルギー・素材の安定供給」と「カーボンニュートラル社会の実現」との両立への挑戦を掲げ、その実現に向け合成燃料製造への取り組みにより「エネルギートランジション」を推進し、2050年度に向け、カーボンニュートラルの実現を目指している。

東芝グループは、豊かな価値の創造と地球との共生をめざした環境経営を通じて持続可能な社会の実現に貢献することを目的に「環境ビジョン2050」を策定し、バリューチェーン全体でカーボンニュートラルを実現（２０３０年度までに温室効果ガス排出量を70％削減）することを掲げており、持続可能な社会の実現に貢献する。

両社は、CO2排出量を大幅に削減でき、カーボンニュートラルの実現に大きく寄与すると期待されるこのプロセスの事業性評価を確実に実施し、今後も脱炭素・循環型社会の実現に向けた取り組みを推進する。