いすゞ／電動開発実験棟を新設、電動車開発を加速

いすゞ自動車は11月29日、藤沢工場内に電動開発実験棟を新設すると発表した。商用電動車に最適なシステムやコンポーネントを開発するための実験・評価設備を導入する計画で、2026年6月の稼働開始を目指す。

＜電動開発実験棟（イメージ）＞

新設する電動開発実験棟は、2030年のカーボンニュートラル対応車フルラインアップに向けた車両開発を加速させるのが狙い。

主力となるバッテリー電気自動車（BEV）や燃料電池自動車（FCEV）は、従来の内燃機関車と大きく異なるコンポーネントで構成されているため、開発を早めるためには、自社でシステムやコンポーネントを評価・開発し、より高い次元の車両開発へとつなげることが不可欠としている。

電動開発実験棟には、バッテリー・モーター・EVシステム・熱マネジメントなどの実験・評価設備を採用。バッテリーの特性を詳細に把握することにより、最大限のパフォーマンスを発揮させるバッテリーマネジメントを実現する。

さらに、バッテリー・モーターなどのEVコンポーネントを組み合わせた状態で機能を最適化するとともに、システム全体の熱マネジメントの最適化が実現可能となる。

また、FCEVシステムの実験・評価設備の活用により、システムレベルで高度なエネルギーマネジメントおよび熱マネジメントの最適化を行い、航続距離と走行性能の改善にも寄与。これらの機能を電動開発実験棟に導入することで、よりスピーディーな電動車両の開発を実現する。

■電動開発実験棟 概要
名称：電動開発実験棟「The EARTH lab.」
場所：藤沢工場 第1・第2実験棟跡地
面積：建築面積約5700m2、延べ床面積約2万7000m2
高さ：約40m（地上5階建）
投資総額：約400億円
稼働開始時期：2026年6月（計画）

主な実験・評価設備：バッテリー・モーター・EVシステム・熱マネジメントの各実験・評価設備ほか

主な仕様・特徴：屋上および側壁に太陽光パネルを設置。実験棟内の各設備から回収した排熱を空調に利用することにより、CO2排出量を削減。バッテリーの実験・評価設備の電力回生により、同設備の消費電力を削減。

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