矢野経済／燃料電池市場調査結果を発表、商用車用途と業務・産業用途がけん引

矢野経済研究所は6月12日、燃料電池システム・部材世界市場に関する調査結果のサマリーを公表した。

調査ではモビリティ用、住宅用、業務・産業用燃料電池システムの動向についてそれぞれ分析。市場全体としては、脱炭素に向けた取り組みが進む中で、脱炭素燃料としての水素の重要度が急上昇しており、特に、カーボンフリーなグリーン水素については、各国が大規模生産に向けた政策を展開していることで、水素を使って電力を生み出す燃料電池にも再び注目が集まっており、燃料電池システム世界市場も本格化に向けて着実に伸張しているとレポートでは報告。また用途別にみると、モビリティの商用車用途と業務・産業用途の燃料電池システムが今後の市場を牽引していく見通しとしている。

モビリティ用燃料電池の世界市場状況については、22年の世界出荷台数は前年比11％増の1万9600台と推計。乗用車向けと商用車向けを合算したモビリティ用燃料電池システムは2020年以降成長を続けているが、出荷台数の大半を占めている乗用車向けは、特定OEM（自動車メーカー）の販売状況に大きく依存しており、22年の乗用車向け出荷台数は微減となったとしている。

一方、商用車向けの燃料電池システムは、中国の燃料電池システムメーカーと商用車メーカーを中心に拡大し続けており、2025年頃には乗用車向け出荷台数を超える見込みと予測している。