東プレ／次世代冷却システムが神奈川県研究開発プロジェクトに採択

東プレと次世代太陽電池開発のスタートアップ企業PXP（神奈川県相模原市）が共同で開発を進める「低温物流の脱炭素化に資する次世代太陽電池システムの開発」が、神奈川県の2024年度事業「2050年脱炭素社会の実現」に資する研究開発プロジェクトに採択された。研究開発に係る費用の一部（最大3000万円）が支援される。

両社が開発するプロジェクトは、簡易に設置可能な次世代太陽電池システムを活用し、貨物車両の冷却システムを開発するもの。

PXPは、紫外光から赤い光で良く発電するペロブスカイト太陽電池と、赤い光から赤外光で良く発電するカルコパイライト太陽電池を重ねてタンデム構造とすることで、幅広い波長の光を無駄なく電気に変換する次世代太陽電池を開発中。軽くて曲がる、割れないソーラーパネルとすることで、どこにでも貼り付け可能なことも特徴としている。

東プレは、この次世代太陽電池と組み合わせる、断熱性能の高い省エネ型低温物流システムの開発と実証実験を担当。幅広い貨物車に簡便に搭載できる「低温物流GX技術」を開発することで、脱炭素化が急務となっている物流業界の温室効果ガス排出量削減及び燃料費削減を実現する。

＜低温物流GX技術の概要＞

このシステムは、小型な可搬式の低温物流システムや、据え付け型の一般的な低温物流システムへの適用が可能であり、国内の5％程度に適用されただけでも、数十メガワットを超える次世代太陽電池の導入と、年間数十キロトン以上の温室効果ガス削減が見込まれる。また、一般的な非低温の物流においても燃費改善効果が期待できるため、広く物流業界全体に波及する可能性があるとしている。

＜低温物流GX技術が社会実装された場合のインパクト（PXP試算）＞