三菱重工業／自動運転トラック実証実験向け合流支援情報提供システムを納入

三菱重工業と三菱重工機械システム（MHI-MS）は、国土交通省道路局、国土技術政策総合研究所、NEXCO中日本が3月3日から新東名・駿河湾沼津SA～浜松SAで実施する国内初となる自動運転トラックの実証実験に参画する。

MHI-MSは、本実証実験向けに合流支援情報を提供する「合流支援情報提供システム」を開発・納入。同システムにより、自動運転トラックは本線の車両走行状況を加速車線に達するかなり前から把握できるため、余裕をもって速度を調整でき、安全で円滑な合流が可能になる。

＜合流支援情報提供システム（車両検知センサー）＞

合流支援情報提供システムは自動運転支援インフラの重要な機能で、自動運転車にとって最も難しい状況の一つである、高速道路本線への合流部で車両が安全に走行できるように“路車協調”する仕組み。

本線を走行する車両の情報を、本線道路側に一定の間隔で配置されたセンサーで入手し、路側処理装置を介して合流しようとするトラックに送信することで、安全かつ円滑な合流を実現する。加速車線に入る前から本線の走行状況がわかるため、トラックは余裕をもって本線合流地点の狙い目を定めて合流速度を調整でき、本線走行車両に支障を及ぼすリスクを下げることができる。

また、同システムが提供する情報は、料金収受だけでなく多彩な情報サービスが利用できる「ETC2.0」や、自動車同士が直接通信により運転支援につながる周辺情報などを得られる「ITS Connect」など専用の受信機があれば、非自動運転車両でも受けることができる。

実証実験は、深夜時間帯に自動運転車優先レーンを設定し、自動運転トラックの公道走行について実施するもの。実証実験の一つである合流支援情報提供システムの検証は、路側機から提供された情報が適切に受信可能かを通信確認することで行う。国は「デジタルライフライン全国総合整備計画」を掲げており、この中で、自動運転の安全性を高め、効率的に運行するための環境整備を目指している。実証実験は、この一環としての取り組みとなる。

三菱重工グループは、国内外に納入した料金収受・ETCシステムでセンシング・通信技術を培っており、これを自動運転支援インフラに適用できると考えている。グループは、NEXCO中日本が2024年6月に新東名高速未供用区間を利用した「路車協調実証実験」にも参画しており、この成果が合流支援情報提供システムにも適用されている。